特集●コロナに暴かれる人間の愚かさ

尖鋭化する分断に現代社会は耐えられるか

新型コロナウィルス感染症による社会変容を考える

神奈川大学名誉教授・本誌前編集委員長 橘川 俊忠

まだ見えぬパンデミックの全容  

17,312,025、673,527―前者は本論文執筆時点での世界の新型コロナウィルス感染者数、後者は同じく死者数である(ジョンズホプキンス大学、7月31日午後5時35分の集計結果。)。WHOが遅ればせながら世界的パンデミックと認めた3月11日の時点では、それぞれ118,381、4,292だったから、それぞれ約150倍の増加ということになる。また、現在の1日の増加数は、WHOの宣言時まで約3か月間の累積数を上回り、さらに日を追うごとに上昇が止まらない状態である。

世界は、一部鎮静化に向かいつつある地域もあるが、全体としてみればまさにパンデミック真最中で、来年どころか一月先の見通しさえたてられていないし、見通しをたてようにもその基礎となる数字すら信頼性に欠けていると言わざるをえないのが現状である。

日本も含めて検査体制が不十分なところでは発表される感染者数は必ずしも実態を反映しているとは言えない。中国では、無症状の者はそもそも感染者にカウントしていないという。また、死者についても、コロナウィルスと死亡原因との関係について明確な定義があるわけではなく、国際的に共通の基準があるわけでもない。各国の政権当事者の都合によって数字が操作されている可能性も否定できない。地域的な医療水準格差の問題もある。したがって、先にあげた数字は大まかな傾向を示すだけであって、対策を立案するための厳密なデータとするには極めて不十分と言わざるをえない。

感染の拡大状況だけではなく、感染の条件や症状の発現の様態、後遺症の有無についても確実な情報はまだ不足している。飛沫感染・接触感染・エアロゾル感染までは確実だとしても空気感染についてはまだ定説がない。マスク着用の予防効果についての議論は一定の効果を認めるということで落ち着いてきたが、世界的にはまだ着用に抵抗感を示す人々も少なくないようである。また、無症状者の感染力も含めて、感染力がどのように変化するのかについても不明な点が残されているし、後遺症についてはやっと集団的検証がはじめられたばかりという段階である。

したがって、新型コロナウィルスによってどのような症状がどのように発症するのか、死亡に至る経過はどのようなものか、何をもって治癒とみなすかなど医学的な研究も十分に蓄積されてきたとは言い難い。ウィルス自体についての研究はそれなりに進んでいるようではあるが、それが有効な治療薬やワクチンの開発に結び付くところまでに至っていないというのが素人にも分かる現状である。

おそらく、感染症学・ウィルス学・呼吸器系医学・循環器系医学等々、新型コロナウィルスに関係する専門家の世界ではすでに何千という報告や研究論文が発表され、それぞれの学会で内容の検討や審査が行われ、信頼すべきものとそうでないものとの選別がなされつつあると思われるのであるが、残念ながらその過程についての情報は極めて乏しい。素人の耳に届くのは、世界的情報整理や開示・基準の提示・必要な勧告などを行うべきWHOをめぐる政治的取引とか、CDCのような研究機関と政権との抗争のような生臭い話ばかりで、きちんとした学術的水準の検証に耐える研究成果についての情報が提供されることは少ないと言わざるをえないのが現状である。

なお、CDCとはアメリカ疾病予防管理センターのことで、新型コロナウィルスが日本で感染者が出始めたころには、マスコミでももてはやされ、日本にそれが無いからダメだと言われたものであったが、今では誰も口にしなくなった。ここには専門知と政治をめぐる重要な問題があるが、それについては他日に譲ることにする。

それはともかく、新型コロナウィルスによるパンデミックの全容はいまだに見えてこないし、何よりも新型コロナウィルス自体の正体が解明しきれていないのが現状であることに間違いはない。しかし、世界や日本の一部には、そういう現状認識自体を拒否している、あるいは拒否したがる雰囲気が充満し始めているように見える。その雰囲気には、どんな危険が潜んでいるかを考える必要がありそうである。

分からないことを分からないと認める勇気

今度のパンデミックの原因となったコロナウィルスは、すでに知られているウィルスの変異形で、その性質は全く未知というわけでもなかった。だからある程度の推測や予測がたてやすいという面があり、それがもっともらしい説を流布させる背景にあったかもしれない。感染が広がり始めた初期の頃、症状の深刻さはインフルエンザをこじらせた程度だろうとか、夏になれば流行も沈静化するだろうとか、重症化するのは基本的に老人や特定の疾患を持つ患者で健康な人は心配ないとか、アジアの風土病のようなものでいずれ消えるだろうというようなまんざら嘘でもなさそうな情報が流布された。

現実には、こうした楽観的な予測はことごとく裏切られてきたが、諸国政府の初期対応の遅れ――これが結果として大きな犠牲を払わせることになった――をもたらした一因となったことはまちがいない。

しかし、このような楽観的予測は、依然として消え去ることはなく、他の要因と結びついた時にはかえって強化された形で復活さえしてくる。たとえば、経済活動の再開が要求され、規制緩和が図られるようになった時に、明確な予測としてではないが、一種の楽観的ムードを醸し出す効果を発揮する要因として思い出されるような場合である。

また、立証されていない仮説としてしか扱えないはずの見解も、安心したいという人々の心理に密かに支えられながら希望をもたらす見解として期待と注目を集め、仮説以上の役割を果たすようになる。日本では感染者も少なく、死者も際立って少ない。これには何か隠れた理由があるに違いない。様々なバリエーションを伴って展開されている日本特殊性論とでもいうべき論調がそれである。

実際、日本の特殊な状況という事態も、世界中の情報が集積され、比較の対象や方法が精密になってくると、東アジアに共通の要因、交叉免疫だとか、海洋的性格だとか、特殊性を問題にする対象範囲が拡大されたり、遺伝子的要因より文化的要因の方に重点が移されたり、しまいには「ファクターX」という決定不能な要因があるということだけが主張されるということにすらなってしまったが、そういう議論は個々の仮説の当否というよりも全体としてある種のムードを醸成するという点で、明らかに一定の社会的効果を発揮していると言わざるを得ない。 

先に述べたように、パンデミックの全容がまだ見えない現状において必要なことは、過去の事例との安易な比較による楽観的見通しを語ることでも、いまだ実証のめどすら立っていない仮説を取り上げて、あたかも現実に対応する道があるかのような言説を振りまくことではあるまい。分かっていることと分かっていないことを明確に分離し、分かっていることの範囲内で最も有効と思われる方策を提示することこそが求められているのである。そして、責任ある立場の担当者(政治家や行政官、専門家など)が、根拠を明示しつつ具体的対応策を一般市民に向けて提示することが必要なのである。

それでは、その必要な方策とは何か。それは第一に徹底的な検査を実施して、できる限り感染者を見つけ出すこと、第二に感染力があると思われる期間その感染者を隔離し、感染可能性を最小限にすること、第三に発症者に対してこれまでに試みられてきた最善と思われる治療を施し得る体制を整えることの三つに尽きると言っても過言ではない。感染の拡大を防ぎ、犠牲者の数を最小限に抑えるためには、今のところこれ以外には効果的な方法はないからである。

特効薬もなく、ワクチンの開発にはまだ乗り越えるべき障害が多く、どれくらい時間が必要かも分からない。集団免疫の獲得という選択肢も、免疫獲得の可能性や抗体の持続力の不確実性のため、犠牲者をふやすばかりになりかねないという危険が伴うことが明らかになってきた。政治家や評論家が、いくら願望を込めて治療薬の効果やワクチン開発の期待について語っても、そういう言説は厳しい現実から目を逸らせ、感染防止や医療体制整備以外の目的に関心を向けさせようとする効果しか持たない。

もちろん、特効薬やワクチンの開発に全力を挙げて取り組むことが必要であることは言うまでもない。国境を越え、企業の利害の枠を越え、情報を共有し、治験を積み上げる国際的協力の枠組みを作っていかなければ、パンデミック終息の見通しすら立たないことは強調しても強調したりないほどの問題である。また、「ファクターX」があるかもしれないし、その発見が感染防止や治療に役に立つかもしれないとすれば、その研究の意味を全面的に否定するものではない。

しかし、現状は、そのような開発や研究の成果を待ち続けるほど余裕はない。全地球的規模で感染者と犠牲者の増大が続いており、一部地域で感染が抑制されたとしても、そこに再びウィルスが侵入してくる危険性は無くならない。だとすれば、今は感染の拡大防止に、地球的規模で最大の注意と資源を集中することが求められているのである。

先にあげた三つの方策は、ウィルス感染症対策の基本中の基本である。しかし、世界中にはその基本中の基本すら整備できない現状がある。手洗い用の水がない、消毒液がない、マスクがない、防護服がない、病床も隔離用のスペースもない、医者も看護師も足りない、人工呼吸器もない、感染拡大初期に叫ばれた問題は完全に解決されているのであろうか。そのように現状を見た時、日本においても為されるべくして為されていないこと、実現可能なのに実現させようと努力されていないこと、それらのことがあまりにも多すぎるような気がしてならない。

感染防止と経済活動のバランスが問題か 

分からないことを分からないと率直に認めることができず基本的方策が確立されない状況が続く中で、新たな問題が発生してきた。「経済活動の再開」という問題である。「経済活動」とは何かという問題は後で論ずるとして、この問題は、感染防止のための「都市封鎖」によって禁止された人と人の接触を伴う生産・流通・サービス提供などの活動をどのように解除するかという問題である。

感染防止の方法として人と人との接触をできるだけ減らすことが最も有効な方法である以上、自主性に頼るか、強制によるかはともかく、人の活動・移動をできる限り制限することにならざるを得ないが、それを感染症撲滅まで継続することはできないか、極めて困難であることは言うまでもない。活動・移動することで日々の糧を得ている者にとっては、その禁止・あるいは自粛は遠からず死活問題になってくるからである。したがって、いずれかの時点で制限を緩め、解除して活動・移動を再開させざるを得ない。しかし、そうすれば、人の移動・接触の機会が増え、再び感染が拡大する危険性が増す。つまり、感染症の拡大防止と経済活動の再開とは、簡単には両立しないジレンマに陥る可能性が極めて高いのである。

そういう困難な問題について、直ちに具体的な正解が出せるはずもないが、ここでまず考えておかなければならないことは、問題の検討の仕方についての問題である。それは、感染防止と経済活動の再開とのバランスをどうとるのかという問題の立て方に関する問題である。たとえば、AとBという二つの物体の間のバランスをとるという場合、AとBについてその重量が分かれば天秤にかけてバランスのとれる点を探せばよい。しかし、AやBについて重量も性質もよく分からなければ、どのように天秤にかければ良いかすら分からないし、均衡がとれる点を探すこともできない。つまり、感染防止と経済活動の場合、そのどちらについても明確な内容が不明なまま議論がされているようにしか見えないのである。そこが不明なままでは、当然均衡点も求められない。したがって議論は混迷の度を加えるだけになりかねない。

もちろん、経済活動再開についての議論の中には、感染防止と活動再開についての比較基準を提示しているかのような議論がないわけではない。たとえば、経済活動再開を主張する側からは、活動を制限し続ければ大量の倒産・失業が発生し、そのために自殺に追い込まれたり、健康を害する者が増大し、その数はコロナウィルスによる死者を上回る可能性すらあるという主張なされている。それに対して、感染防止を優先すべきだという側からは、防止に全力を注がなければ、感染の拡大は止められず、拡大が続けばかえって経済への打撃が増大し、回復は遅れる、と反論が加えられる。

しかし、この一見対立しているかに見える見解も、それぞれの主張は今のところ大雑把な推論にすぎず、量としてとらえられた命・健康と金・財政を基準に比較しているだけであって、本質的な問題を回避するために仕組まれた議論でしかない。というのも、経済活動再開の主張には、PCR検査の拡張に対して、検査の精度や検査と感染防止の費用対効果を問題にしたり、検査の無制限の実施は必要のない者まで殺到する事態を招き、それが医療崩壊の原因となるというような議論(これは愚民観に基づく愚かな議論であることは言うまでもない)が付属することが多く、その議論には国家や社会のためにはある程度の犠牲は受忍すべきだという本音が透けて見えることが少なくない。

他方、感染防止のためにできる限り社会的隔離を徹底すべきだという主張も、人間にとって社会的隔離がどういう意味を持つのかについての考察を欠いたままで論じられる傾向がある。人間は社会的関係の中で「人間」となるとすれば、その社会関係の長期にわたる遮断は人間が人間になる可能性を奪うことになりかねない。親子・兄弟姉妹・親戚・友人など直接的接触を基礎にした比較的濃密な関係だけではなく、学校・会社・事業所などのいわゆる社会的付き合い関係からモノや情報だけを通じた関係まで含めて、一人一人の人間がどれほどの関係性を以て自分自身を成り立たせているかを考えてみれば、人間関係の遮断がどれほどの重みを持っているか想像できるはずである。

たしかに、行き過ぎたグローバリゼーションや人間の生産・消費活動の社会化が、大規模な自然破壊をもたらし、感染症パンデミックの引き金を引き、その蔓延に対して脆弱で希薄な社会関係を作り出した。だからといって、個人単位での自給自足主義や国家単位の孤立主義・自国優先主義によって問題が解決できる可能性はまったくない。それはかえって、差別を助長し、感染症対策としても重大な欠陥を生じさせることになる。

このように問題を掘り下げてみると、感染防止と経済活動再開の問題は、いかにバランスを取るかという状況に合わせた具体的対策の選択を問うようなレベルではなく、現代社会を根本的に組み立て直すための課題を確認することからスタートせざるを得ない重大な問題ととらえることが必要なのである。「経済活動の再開」というテーマでマスコミをにぎわしているのは、ホストクラブや接待付き飲食業、昼カラオケ、プロ野球・サッカー・相撲観戦から「GO TOキャンペーン」など娯楽・観光にかかわるような事業ばかりである。

緊急事態宣言発出当時、「エッセンシャルワーク」とか「不要不急」とか経済活動の中身についての議論がなされたし、国民生活についても国民への一律給付金の性格についての議論もなされたはずであるが、そういう議論はいまではすっかり消えてしまった。経済活動の再開を強く主張している者も、「経済活動」という概念のあまりの曖昧さに当惑しているのではないかと思われるほどである。

「選択から選別へ」は分断を深刻化する  

それはともかく、感染防止と経済活動に関する問題の認識が深まっていかない現状には、もう一つ深刻な問題が隠されていることにも注意する必要がある。一般に災害は、弱者により大きな被害を与えるといわれるが、感染症の場合にもそのことは当てはまる。アメリカ合州国やブラジルでは、感染者と死亡者の急増が問題になっているが、感染者・死亡者の社会的分布は所得・住環境・人種構成と深い関連があることが明らかになっている。

感染症が、非白人貧困層が多く住む都市スラム(ブラジルではファベイラと呼ばれる)に集中している現状はマスコミでも多少は取り上げられているので、その惨状はある程度は知られていると思われるが、両国の指導者は何ら有効な対策を取ろうとしていない。両指導者ともに新自由主義の信奉者であり、自国第一主義の提唱者である。また、新型コロナウィルス感染症を風邪のようなものと軽視しつづけ、マスクさえも積極的に使用しないとする姿勢を続けている。まともな医学者からは厳しい批判を浴びてはいるが、それでも政権に居座り続け、それなりの国民からの支持を確保しているという。

新自由主義を原理とする政策によって、社会的格差が拡大し、所得・資産格差が増大・固定化することによって、社会の分断も固定化・拡大・深刻化してきたところに、このコロナウィルス感染症が蔓延し、保険制度すら格差構造になっているアメリカで最大の被害が出て、人種差別問題が一挙に社会問題化してきているのは、当然と言えば当然であるが、そんな風に対岸の火事と見ているだけでは済まない状況が日本にも忍び込んできているように見えないだろうか。若い世代は感染しても発症しないか軽症で済むという気分が一部に蔓延し、自粛への心理的反発や忍耐心の弱化によって、外出・接触機会の増加に歯止めがかからなくなってきているように見える。

そこに検査不要論や経済優先論が拍車をかける。もともと新自由主義を選好する政権は、感染防止の積極策をとろうともしないし、費用対効果論に縛られ医療体制の緊急な整備にも十分な支援を提供しない。たしかに、トランプやボアソナロのように感染防止策を妨害したり、積極的に感染症を軽視する発言はしていないが、その無策ぶりを見ると、暗黙の裡に一部の新自由主義政権がとった「集団免疫獲得促進」政策の方向へ舵を切ったのではないかと思わざるを得ない。

しかし、その方向を選択することは、一部の犠牲はやむを得ない「コスト」だという論理を含むことを覚悟しなければならない。新型コロナウィルスは、実にいやらしいことに、老人や慢性疾患を持つ人間に厳しい。重症化し、死亡に至る罹患者の大部分は六十代以上の老人が占める。基幹的労働を担う現役世代からすれば、退職し余生を送る年金世代ということになる。感染者が増加し、重症者が激増して、医療崩壊という事態になれば、選択の問題は選別の問題に移行する。救うべくコストをかける者とコストをかけられない者とに患者が選別されるという事態がくるのである。

実際、欧米の爆発的感染期には、医療従事者や患者家族はその問題に直面したという。その再現があるかもしれないということを考えない感染症対策は、すでにそのような事態が予測できる状況であることを考えれば、二重の意味であってはならないことであろう。もし、社会がそのような事態を容認するとすれば、予測を越えた緊急事態という言い訳が成立しない、人間の命を「コスト」と考える倫理的限界を超えた社会へと移行したことになる。現代社会は、そのような倫理的限界を超えた究極的な選別・分断の状態に耐えられるのであろうか。

政治家達には、感染者についても、死亡者についても、統計上の数としてしか見えないのかもしれない。彼等は、選択も選別も何の区別もないとおもっているかもしれない。戦争において死者の数を戦果としてしか見なかった政治家や軍人がいたという。感染症に対応する仕方は戦争とは同じではない。戦争の比喩を用いることすら間違いだと思う。しかし、死者の一人一人に思いをはせ、想像力を働かすことができないものが指導的立場にあることの危険性についてだけは戦争の比喩が当たっているのかもしれない。

きつかわ・としただ

1945年北京生まれ。東京大学法学部卒業。現代の理論編集部を経て神奈川大学教授、日本常民文化研究所長などを歴任。現在名誉教授。本誌前編集委員長。著作に、『近代批判の思想』(論争社)、『芦東山日記』(平凡社)、『歴史解読の視座』(御茶ノ水書房、共著)、『柳田国男における国家の問題』(神奈川法学)、『終わりなき戦後を問う』(明石書店)、『丸山真男「日本政治思想史研究」を読む』(日本評論社)など。

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